【サンプル付】「ドメイン」・「独自ドメイン」・「共有ドメイン」の定義

ドメインは住所に似ています。インターネット上でサイトを特定できるからです。さらに独自ドメインは一軒一軒最初の番地から異なる一戸建て住宅の住所、一方、共有ドメインは番地から建物名まで同じな団地の住所にたとえることができるでしょう。

「ドメイン」とは何か？

<具体的なドメインの例>
以下のように、サイトとメールアドレスともにsample-shop.co.jpの部分がドメインです。

<ドメインの構成要素>
次にドメインは、下記のように分解することができます。

<トップレベルドメイン(TLD = Top Level Domain)の例>
ドメインの一番右の部分はトップレベルドメインと呼ばれ、以下のように整理することができます。

<第2レベルドメインの例>

<管理機関とルール概略>
日本の場合は、株式会社日本レジストリサービス(JPRS)が登録管理などを行っています。このJPRSが認定した指定事業者が、実際の申請手続きなどの窓口となります。

ドメインの取得は早い者順(先願主義)で、同じものが重複して登録されないように管理されています。もし重複すると、インターネット上に同じドメインのサイトが複数存在し混乱するので、その回避が必要になるためです。

「独自ドメイン」と「共有ドメイン」の違いと特徴

次に、ECサイトに関わる方がよく耳にする「独自ドメイン」と「共有ドメイン」の違いや特徴を表にまとめて説明します。

独自ドメインはデザインが自由な一戸建て住宅に、一方、共有ドメインは比較的維持が容易な団地にそれぞれたとえることができるでしょう。企業でECサイトを運営する場合は、やはり「覚えやすい」「ブランディングしやすい」独自ドメインの利用がおすすめです。

独自ドメインの取得方法

それでは独自ドメインはどこに申し込みをして、どのように取得すればいいのでしょうか。
この章では代表的な取扱業者と申請方法、また関連する事項をまとめました。

独自ドメインの申請先

必ずJPRSが認定した指定事業者に申し込みをしなければなりません。代表的な事業者は以下の通りです。取得費用は、企業が一般的に利用するco.jpドメインの場合です。以下6社以外にもたくさん業者があるため、あくまでも参考としてご活用ください。

現在申請可能なドメインはおよそ500種類以上もあり、種類により費用は異なります。また、レンタルサーバが提供しているキャンペーンによっても変動します。

独自ドメインの申請方法

各社共通で、概ね以下の手順にてサイト上で手続きが可能です。独自ドメインの申請自体はそれほど複雑ではなく、すぐに完了します。

• JPRSが認定した指定事業者より業者を一つ選択し、そのサイトにアクセスする
• 候補のドメイン名が使われていないか(申込可能か)を検索する
• 申し込みが可能な場合は、申込者の情報と決済情報を入力する

1年後契約が切れる前に、更新の通知が送られてきます。契約継続の場合には、ご案内された指示に従って忘れずに継続手続きを行いましょう。

独自ドメインを取得後に実施すること

インターネット上で独自ドメインを実際に使うためには、DNSサーバの設定が必要です。具体的には、申し込みをしたJPRSが認定した指定事業者のサイト上で設定をします。通常では設定をしてもすぐには有効にならず、最大で数日程度かかる場合もあります。

なお、DNSとはDomain Name Systemの略で、ドメインとIPアドレスの変換を行います。DNSサーバがこの変換作業を担っています。そもそも、ECサイトのデータを公開しているWebサーバは、IPアドレスという数字の羅列でインターネット上に存在しています。このIPアドレスをブラウザのアドレス欄に入力することにより、サイトを閲覧することが可能です。ただ数字の羅列ではわかりづらいため、ふだん使う言葉(英数字)に変換する仕組みが必要になります。人間にとってわかりやすいドメインを、インターネット上のサーバを特定するためのIPアドレスに変換する役割を、DNSが担っています。

上記の設定を、独自ドメインを取得したサイト上で1回行うだけで、あとは自動的に変換が行われます。やや難しい内容ですが、設定自体は比較的簡単です。

レンタルサーバとは

ECサイトをインターネット上に公開するためには、サーバ機器とWebサーバなどのプログラムが必要になります。これらを自社で揃えると費用がかかり管理が大変なため、必要な分を借りる(レンタルする)ことで大幅に効率化しています。

【初心者向け】レンタルサーバとは？ 定義・種別・提供会社をわかりやすく解説

参考： メールだけの独自ドメインが取得可能か？

ここまでサイトの公開を目的として、独自ドメインについてお話ししてきましたが、メールでの使用に限定した場合、独自ドメインは取得可能なのでしょうか？

結論は可能です。そもそも独自ドメインを新規申請する場合、利用目的は特に限定されません。組織と事業の目的により、サイトかメールどちらかだけを利用することもあれば、併用する場合もあります。

また、先に書いたDNSサーバの設定により、サーバを停止しメールだけの独自ドメインとして利用できます。レンタルサーバ業者が提供しているサービスには、独自ドメインのメールに限定したプランもあります。

ECサイト向け独自ドメインのメリット

メリット1　運用面

• 店舗やメールアドレスを増やす場合に、同じドメインの利用ができイメージ向上
• 商品代金の決済時の連絡用メールアドレスとして使えば、購入者は安心
• 購入者の個人情報を守るSSL(データの暗号化)技術を導入しやすい

メリット2　集客面

• SEO(サーチエンジン対策)を実施しやすい環境が整う
• ECサイトのURLを覚えてもらいやすく、再来店につながる
• 企業組織としての信頼感が増す

メリット3　将来性

• ドメイン名を店舗名にあわせてブランド化すれば、他社との差別化が可能
• 事業拡張などにより、別のレンタルサーバへの移転が比較的円滑にできる
• クレジットカード会社など決済機関の信用を得やすい

まとめ

ここまでいかがでしたか。主にECサイトに絞って、独自ドメインについてまとめました。多くの関連する技術があり、なかには難しいこともあると思います。その中でもECサイトを成功に導くカギは、独自ドメインの理解にあると言えるでしょう。